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【小田原】在宅勤務の今こそ「パーキンソンの法則」を知ろう《前半》

皆さんは「パーキンソンの法則」をご存じでしょうか。パーキンソンの法則は、「第一法則」「第二法則」「第三方法則」「凡俗法則」から構成されますが、今回は「第一法則」について触れています。

 

この法則では、「仕事の量は、完成のために与えられた時間をすべて満たすまで膨張する」と言われています。これは「30分でできる仕事でも1時間の時間を与えられると、終わるまでに1時間かかってしまう」といったような意味合いです。皆さんも、終業後に絶対に遅れてはいけない予定を入れている日は、いつもよりも効率よく仕事を終わらせられたという実体験があるのではないでしょうか。まさにこれのことです。

 

現在、コロナウイルス拡大の影響で、在宅勤務(テレワーク)が一気に進んでいます。在宅勤務の今こそ、この法則を上手く活用する必要性があると考えます。以下は、テレワークを経験したことがある従業員に対して、在宅でテレワークをして感じたメリット・デメリットをアンケート調査した結果です。

 

●在宅でテレワークをするメリット(対象者:テレワークを経験したことがある従業員)

 

●在宅でテレワークをするデメリット(対象者:テレワークを経験したことがある従業員)

 

アンケート結果を見ていくと、意外に思われるかもしれませんが、デメリットの3位に「長時間労働になりやすい(23.2%)」が来ています。これは、デメリットの1位に「勤務時間とそれ以外の時間の管理(37.3%)」とあるように、なかなかオンとオフのメリハリをつけることが難しく、際限なくやってしまうことも原因として考えられます。

 

加えて、メリットの1番目に来ている「通勤時間・移動時間の削減」という点も長時間労働に拍車をかけているかもしれません。「いつもは帰宅が20時なので、それまでは働こう」といった具合に、通勤時間に充てていた時間も労働してしまっていることが考えられるからです。このように、在宅勤務には、長時間労働になりやすい要素が含まれています。

 

ここまでの内容で、在宅勤務による長時間労働の発生要因がご理解いただけたかと思います。次回は、冒頭のパーキンソンの法則を活用した、具体策をご紹介します。

執筆者

小田原 豪司 | 人事戦略研究所 シニアコンサルタント

大学で経営学全般を学ぶなか、特に中小企業の「ヒトの問題」に疑問を感じ、新経営サービスの門をたたく。
企業の「目的達成のための人事制度構築」をモットーに、顧客企業にどっぷり入り込むカタチで人事制度策定を支援している。