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【岸本】業績指標で評価すれば、絶対に公平だ

このようなご意見を頂くことがあります。

確かに業績指標の結果ほど客観的な評価根拠はありませんが、公平であるかと問われると疑わしいものです。

例えば、営業職を「売上高の前期伸び率」という指標で評価する場合、以下のような不公平が起こる可能性があります。

 

 ①担当顧客・エリアが好調な社員ほど伸ばしやすく、低調な社員ほど伸ばしにくい

 ②前期の絶対値(額)が小さい社員ほど伸ばしやすく、大きい社員ほど伸ばしにくい

 

前期伸び率以外にも、目標(予算)対比や絶対値(額)で評価する方法もありますが、不公平さを招く余地は同様にあります。

 

人事評価は社員のパフォーマンスを測定するために実施されます。

業績指標の結果は客観的ですが、人事評価基準として採用する際は「社員のパフォーマンスを正しく測定できているか」という観点で熟慮が必要です。

例えば、過去数年分の業績数値を評価基準に当てはめて、評価結果に問題が出ないか確かめてみるとよいでしょう。

また、1つの指標だけでなく、複数の指標を評価に盛り込んでいくのもおすすめです。1つの指標ではどうしても有利・不利がはっきりと出てしまいますが、複数を組み合わせることで緩和させることも可能です。

よかったら、ご参考にしてください。

執筆者

岸本 耕平 | 人事戦略研究所 シニアコンサルタント

「理想をカタチにするコンサルティング」をモットーに、中堅・中小企業の人事評価・賃金制度構築に従事している。見えない人事課題を定量的な分析手法により炙り出す論理的・理論的な制度設計手法に定評がある。