「評価ポリシー」を持ちましょう
今回は定性評価における「評価項目ごとの評価ポリシー」について考えてみたいと思います。
定性評価における評価の対象としては、以下の4つに分けられると考えています。
①結果 ・・・ 結果がどうだったか
②発揮能力 ・・・ 評価期間内にその人の能力が発揮されたか否か
③保有能力 ・・・ 能力を保有しているか否か
④行動・姿勢・・・ 実際に認識できる言動（行動や発言）の有無
評価項目を設定した上で、上記のいずれを評価するのかを決める必要があります。例えば、「リーダーシップ」についての評価を行う場合、上記4つの観点で整理すると、以下のような評価となります。
①と②～④での大きな違いは、「被評価者そのものを見るかどうか」です。①では被評価者の活動を評価対象としていません。
一般的には、上位職ではより「結果」に近い順となる①＞②＞③＞④の順で、評価としてより適していると考えられます（下位職はその逆）。ただし、結果は本人に関係のない外的要因も含まれやすいので、①に偏りすぎないようバランスを取ることが大事です。
②、③は一般的には「能力」として一括りにされがちです。しかし、「評価期間中に発揮する場面がなかった」と言った場合に、「発揮能力」と「保有能力」では、どう評価するかは変わってきます。
一例としては、「クレーム対応」が挙げられます（評価期間中に1度もクレームが発生しない可能性がある）。こうした項目については、「基本は発揮能力を見るが、対応する機会がなかった場合には、保有能力の評価として考える」といった評価方法も検討できます。
ここまでは各評価の行い方をご紹介しましたが、以下のようにこれらを組み合わせた評価を行うことも可能です。
評価ポリシーを明確にしておくことで、「会社が求めることがより明確になる」「評価者ごとの評価の観点がブレにくくなる」と言った効果が期待できます。
今一度、自社の評価ポリシーについて見直してみてはいかがでしょうか。